「ロボットビジネスの全貌シリーズ �V資料編 2.分野別ロボット&システム」を監修・発行しました

◆ロボットビジネスの全貌シリーズ　〜もう一段上のステージを目指すあなたへ〜

�V資料編 2分野別ロボット&システム.pdf

コロナ禍やテクノロジーの急速な進展により個人や社会が本質的に変化し、また、人手不足の深刻化により、あらゆる産業が競争力を維持しようとロボットやロボットシステムの導入・活用に取り組みはじめています。

本書は、ロボットやロボットシステムの導入・活用が進む「５つの領域」の「34の分野」を取り上げると共に、数多くの事例や図表などを通じて、ロボットに取組む企業の現状や課題、政府・研究機関の動向、今後の市場予測などを簡潔に知ることができる内容になっています※。
また、ロボットビジネスの現状と今後を世界的に俯瞰した「分野別世界実用化競争力 概観」も資料として掲載しました。

※５つの領域：作業支援、生活支援、教育支援、健康支援、自立支援
34の分野：PDF目次参照
世界28ヶ国　1085社・機関　1854事例　228のイラスト写真図表を記載（2023年10月24日時点　極限環境分野を除く）

なお、本資料編は「分離販売」（カーブアウト）が可能です。
ニーズに合わせて必要な項目（例えば、作業支援の「物流分野」、自立支援の「介護分野」など）だけをピンポイントで選択し、低料金（基本料金と枚数により変動）で購入することもできます。

一般的な市場調査資料（調査レポート）は、市場規模や市場予測、セグメント分類（地域、企業、プロダクトなど）で構成され、有用である一方、購入者にとっては必ずしもそのすべてが必要な内容ではなかったり、購入価格も高額（数十万円〜数百万円）になることがあります。
必要に応じて、分離販売（カーブアウト）をご利用ください。

�V資料編　2.分野別ロボット&システム
発売日：2023/10/24
言語：日本語
構成：全6章　A4　PDF/310ページ
監修：ロボティック普及促進センター
編集発行：ロボットメディア
価格：36万円（税込）
※「分離販売」（カーブアウト）は個別見積もり

◆申し込み、問合せ、分離販売（カーブアウト）の料金など詳細
E-mail：otoiawase [a]npo-ric.org
※[a]は@に変更してお送りください

初めてのお取引の場合は原則お振込み確認後、PDFデータで納品します。
納品及び請求書などは発行元（ロボットメディア）になります。
※会社の経理処理上、事前振込が難しい場合や請求書受領が必要な際は御社手続きに沿った取り扱いも可能です。その旨、お知らせください。
なお、請求書発行の場合は手数料（2,000円）が別途かかります。
また、納品後1ヶ月以内にお振込みをお願いします。


〇ロボットビジネスの全貌シリーズ　　
�T基礎編、�U実践編、�V資料編、�W展開編で構成され、ロボットビジネスの現状と未来をグローバルな視点で俯瞰することでロボットビジネスの全貌を理解でき、ロボットビジネスをもう一段上のステージに導く内容になっています。
ロボットビジネス実務の実践ノウハウと「日本ロボットビジネス体系講座」（2014-2020）をベースに、全体の構成を再整理、新たな項目などを追加するとともに、2019〜2021年にかけて調査した世界32ヶ国の主要ロボットビジネス関連企業約1900社の動向も加味して、すべて最新情報にアップデート。
新たなロボットビジネスプレイヤーの誕生支援と日本のロボットビジネスをもう一段上のステージ「ロボットならではの『特別で劇的な新しい価値』の創出」に高めていくことに貢献していきます。

�T基礎編　我々は今時代のどこにいるのか、どこへ向かおうとしているのか（2023年１月既刊）

�U実践編
１.現状を知る（2023年３月既刊）
２.なにから手を付けていけばいいのか（2023年4月既刊）　
３.プレイヤーになる　ロボット新規事業開発（2023年５月既刊）
４.安全性の確保　ロボットの法規・規格・保険・パブリックアクセプタンス・ロボティックリテラシー・リスキリング（2023年9月既刊）
５.いかに収益を上げるか　ロボットのビジネスモデル（2023年6月既刊）　
６.汎用化への道 「新たな価値」の仕組みの提供（2023年７月既刊）

�V資料編
１.国内外のロボット関連施策/関連企業　スマートシティ・都市OS（2023年８月既刊）
２.分野別ロボット&システム（2023年10月既刊）
３.ロボットの用途、関連技術（2023年11月発刊予定）　

�W展開編
１.中国とのロボットビジネス（2022年１月既刊）
２.国内外のロボットユーザーとその導入効果（2022年8月既刊）
３.間違いなく参考にすべき国内外のベンチマーキングロボット&システムとロボットビジネスベストプラクティス事例（2022年11月既刊）